構図は日本の水産庁・ELNA・インドネシアウミガメ研究センター・監視員とNMFS・WWF-Indonesia・監視員とが対立するようになってしまった。米国側は豊富な資金で資源量把握のために、大量(10-20台)の発信器の装着、飛行機を使用した上空からの産卵巣を計数する資源量調査、毎日のモニタリング調査それに村人たちにボートの提供、僕らは欠乏する資金の中、資源回復をめざすために毎日のモニタリング調査、食害調査、食害防止対策、ふ化率調査、海岸のセクション分け、少量(2-10台)の発信器の装着、監視及び調査体制の確立、地元の人が自分たちで管理体制ができるように調査技術や管理体制の研修などを行っている。これらのプロジェクトでお互いに棲み分けや共同体制についての話し合いはWWF-Indonesiaと何回か行われたが具体的な共同プロジェクトが実施されたことはなくいつも裏切られてきた。そうした中今年になって、僕らのランダムに海岸全体を対象としたふ化率調査のために産卵巣をマーキングした中を100mずつ8カ所のふ化率調査対象区を何の相談もなくいきなりずけずけと米国は設置し、僕らの監視員をそこから追い出した。僕はカメを初めて30年間ただひたすらにふ化率調査をやってきた。今の米国にふ化率調査なんかできるやつはいないし、そのデータを基に自然下でふ化率を向上させ稚ガメの生産量を上げる芸当など誰もできるものじゃないという自負を持っている。彼らができることはせいぜい卵を移植するくらいだけど、オサガメ卵の人工ふ化に関してまだ誰も高ふ化率を得ていない。メキシコなどの人工ふ化率は20年も携わっているにも関わらず30％台でしかない。

そして今回の事件になる。ソロンに入った僕らと遠洋水産研究所の人は外国人だという理由だけで林業省自然保護局ソロン支局からの調査許可は所長がサインしなかったため出なかったのである。その時ソロンにいた村長や村人、僕らの監視員やWWF-Indonesiaの元監視員たち13名が所長に直談判に行ってくれたのだけど所長には通用しなかった。また林業省自然保護局の許可担当者も所長と大喧嘩までして許可を出すべきだと言ってくれたのだけど、僕らは米国側の豊富な資金に負けた。僕らが入るつい3週間前まで米国人が海岸にいたのに、僕ら日本人は海岸に入れなかったのである。ソロンの警察からはいつも通りの許可は取れていた。無理をすれば行けなくはなかったのかもしれないが、僕はこのくだらない対立を解決するために、あえてこの問題を表面化するためにジャカルタに引き上げた。一体米国は何のためにはるばるパプアまで行くのか僕には理解できない。ただデータを取るだけならば、ただパプアのオサガメの減少を見守るだけなら、ただ減少の要因を延縄漁の禁止に結びつけるためだけなら、米国がパプアに行く意味合いは全くないと思う。今のところ僕からみると米国やWWF-Indonesiaは資源回復につながるプロジェクトを何もやっていない。僕もまたこんなくだらない問題を解決するためにわざわざパプアまで行きたくはない。それでなくても資金をやりくりし、日にちを費やし、オサガメ資源回復のためのデータを取り、稚ガメの生産量を向上させるために全力投球をしなくてはならないのに、問題点はどんどん現場を離れて行ってしまう。僕自身もいったい何のためにパプアに行かなくちゃならないのか、僕自身の中からもパプアのオサガメは離れていってしまいそうだ。（「いったい何のために」了）